これら外国人労働者の定着に向け企業は経営陣が直接個別面談をし、社員食堂では彼ら向けに故郷の料理を提供する。ＨＤ現代の権五甲（クォン・オガプ）会長は３月２７日に蔚山の造船所で外国人労働者らと直接会って激励した。ＨＤ現代重工業は業界で初めて社内に外国人支援センターを作り、８カ国語の通訳を常駐させ支援している。彼らに必要な行政業務を助け多様な問題に対して相談もする。サムスン重工業は国ごとにメニューを運営している。ライスヌードルやミーゴレンだけでなくチキンカレーなどをカップライス形式で開発し、外国人労働者が好む現地のソースも社員食堂に備えた。ハンファオーシャンは外国人労働者の住居安定に向け昨年寮を改装した。地域社会も積極支援している。今年巨済市は外国人労働者支援に向け市庁内に専従チームを新設した。巨済市庁のイ・ガプソン造船支援課長は「地域に来た外国人労働者の適応と統合に向け韓国語と韓国文化教育を始めた」と紹介した。

外国人が増え造船業不況で縮んだ地域経済も生き返っている。巨済市の住民登録人口は２０１５年から１０年間で１０％近い２万２６４７人が減ったが、２０～３９歳の青年人口減少幅が４２．９％の３万４０５７人と大きかった。この穴を造船所の外国人労働者が埋め合わせ、巨済市の経済活動人口は２０２２年の１２万５０００人から昨年は１３万５０００人と１年間で１万人増加した。巨済市のサムスン重工業近くで会った不動産仲介業者は「造船所近くでワンルームを探す外国人が急増し、最近は家賃も上がっている」と話した。巨済市の月貰価格指数は２０２１年の９９．９から今年２月には１０３．４まで上がった。

ただ、韓国造船業の宿題も生じた。外国人労働者が増え産業界の労働力難が一部解消されたが、労働熟練度は落ちたためだ。造船企業関係者は「熟練工としてやってきた外国人労働者のうち一部は溶接などの能力が韓国人労働者より大きく落ちるという指摘が現場から出ている。国内で熟練人材を育成することもあきらめてはならない」と話した。

韓国政府と造船業界は専門人材育成に向けた代案を用意中だ。代表的なものとしては、韓国の造船業専門・生産人材を毎年２０００人規模で養成する計画が推進される。細部実行案は上半期中に産業通商資源部が発表する「Ｋ造船初期格差技術ロードマップ」に盛り込まれる予定だ。慶南（キョンナム）大学社会学科のヤン・スンフン教授は「造船３社では技術教育院を運営して国内人材を育成しているが中途放棄者が多い。政府次元で韓国製造業の根幹である造船業人材を育てるために処遇改善など努力しなければならない」と話した。

ネパールの青年いなければ船は作れない…韓国造船３社の外国人労働者２万人に迫る（１）